メンタルヘルス問題解決へ！企業ができる取り組みとは？

メンタルヘルスって何？

「メンタルヘルス」という言葉は今や社会的に浸透していますが、そもそもどのような意味をもち、どういった状態を指すのでしょうか。

メンタルヘルスとは、”心の健康状態”を意味する言葉です。メンタルヘルスの問題が大きく取り沙汰されているため、心の病気・精神的な病といったマイナスなイメージをもつ方も多いでしょう。ですが、本来は心の健康そのものを指す言葉で、メンタルヘルス不調の状態になることが社会的に問題視されていることです。

メンタルヘルスの不調を招くと、うつ病や睡眠障害、摂食障害などの心の病気を引き起こすリスクがあります。仕事や人間関係、生活環境などに起因したストレスが引き金となり、病気発症へとつながります。

メンタルヘルス不調者がでた場合の企業側のリスク

従業員の中に深刻なメンタルヘルス不調者が出ると、企業側は大きなダメージを受けます。従業員の休職や離職につながり、生産性が低下します。従業員当人への影響だけでなく会社全体が悪い空気になり、他の従業員の業務効率低下につながります。

また、従業員のメンタルヘルス不調の発症原因が会社での過重労働が原因と認定された場合、労災とみなされます。会社側の過失が認められると損害賠償責任に問われることになり、大きな損失になります。

メンタルヘルス不調者が出やすい企業とは？

企業側のリスクを考えると、メンタルヘルス問題は企業が早急に取り組むべき大きな課題です。

しかし、企業の体質として残業や過重労働が常態化している場合、自社ではあたりまえのこと、問題ないことと思われがちです。
もしかすると、”メンタルヘルス不調者がでやすい企業”になっている可能性があります。

メンタルヘルス不調者がでやすい企業にみられる特徴

従業員のメンタルヘルスの不調のきっかけにつながるストレスは、主に2つあります。それは、仕事量と人間関係です。

仕事量の多さは、従業員の健康不調の原因になります。従業員数がそう多くない環境下で、1人あたりの仕事量が膨大になってしまうことは企業によくみられるケースです。その環境があたりまえのこととして浸透してしまうと、80時間を越えるような残業時間も当然とする雰囲気が会社全体に流れてしまいます。

また、上司や先輩との人間関係がストレスになり、メンタルヘルスの不調につながることもよくあります。無意識のうちにパワーハラスメントをしている人もおり、従業員が先輩や上司の顔色を伺いながら仕事をするようになります。自分より先輩の社員に対して意見を言えない雰囲気、パワハラを黙認してしまっている環境づくりにつながるのです。

メンタルヘルス不調者がでにくい企業になるために

従業員に目をむけ、大切に育てていく環境が整っている企業は、メンタルヘルス不調者がでにくい企業といえます。会社が従業員の残業時間をしっかりと把握し、従業員を帰社へと促す取り組みをすることが大切です。また、上司や先輩が積極的に従業員とコミュニケーションをとるように意識することもポイントです。後輩にとって上司や先輩は気軽に話しかけにくい存在です。上の立場の人から歩み寄っていく姿勢が重要といえます。

・メンタルヘルス不調に対する3段階の予防策
メンタルヘルス不調者をださないためには、事前に状態に応じた適切なケアを行うことが重要です。
段階によって3つの予防策があるので、状況によってしっかり対応し、メンタルヘルス問題を未然に防ぎましょう。

一次予防：メンタルヘルスを未然防止する
一次予防の対象者は、健康な人です。メンタルヘルス不調が起こる前に予防をする段階で、健康の維持や増進を図ることを目的としている予防策です。具体的な施策内容は、労働環境・人間関係などのストレス要因解決への取り組み、メンタルヘルスケアに関する研修・情報提供、マネージャー層向けの研修などがあげられます。

二次予防：メンタルヘルス不調を早期に発見し、適切な措置を行う
二次予防の対象者は、うつ病をはじめとした精神疾患の疑いがある従業員です。不調者の早期発見や早期治療を目的としている予防策です。具体的な施策内容は、ストレスチェック制度の活用と産業医との連携、医療機関への受診、従業員自身が不調に気づけるような環境づくりなどがあげられます。

三次予防：メンタルヘルス不調となった労働者の職場復帰支援等を行う
三次予防の対象者は、精神疾患を発症している従業員です。合併症や再発、機能低下の防止、職場支援などを目的としている予防策です。具体的な施策内容は、休職～復職後までのフォローアップ、復職した従業員に対してのメンタルヘルス不調の再発防止への取り組みなどがあげられます。

企業ができる取り組み

メンタルヘルス不調を予防するためには、今まさに社内体制や社内環境を見直す必要があります。
予防策としてはさまざまな取り組みがありますが、中でもとくに見直すべき、取り入れるべきことを3点ご紹介します。

・メンタルヘルスに関する社内研修
会社の全社員がメンタルヘルスに関してより理解を深める必要があります。今の働き方をあたりまえと思わず、快適で健康的に仕事ができるように全員で働き方を考えていくことが大切です。心理カウンセラーやメンタルヘルス分野の専門家を呼び、メンタルヘルスの重要性について研修を行いましょう。

・産業医
産業医とは、厚生労働省による用件を満たした医師のことです。従業員の健康状態について助言や指導を行うため、メンタルヘルス問題予防のキーマンといえます。産業医は一定規模の事業場には選任の義務があり、産業医の存在は欠かせないものです。小規模の事業場でも産業医と連携することができるため、産業医の存在をメンタルヘルス問題の未然防止にうまくつなげることが重要といえます。

・オフィス環境整備
従業員のストレスにつながる要因として、オフィス環境は大きなきっかけとなりえます。オフィスが汚い、社員同士のコミュニケーションがとりにくい、リラックス空間がないなど。使いづらい、もしくは心地良いと感じられないオフィス環境は、従業員一人ひとりのストレス要因です。従業員全員が気持ちよく働ける環境づくりをすることはとても大切なことといえます。

オフィス環境の整備におすすめしたいのが、オフィスBGMです。オフィスBGMには感情誘導効果があり、従業員のメンタルケアの手段として効果的です。音楽を流すと無意識的に人間の感情に働きかけることができ、従業員のリラックス効果に期待ができます。オフィス内の雰囲気を高めるためにオフィスBGMを利用することもでき、BGMを流すだけでオフィスのイメージを大きく変えることが可能です。
ぜひオフィス環境整備にオフィスBGM導入を検討してみてください。

まとめ

従業員のメンタルヘルス不調は今や社会問題視され、早急に改善すべき課題として多くの企業で議題としてあげられています。健康問題に悩まされる本人だけでなく、会社全体の大きなダメージにつながるため、企業側は現状の職場環境を見直す必要があるといえます。
従業員にとって快適な職場環境とは何かを今一度考え、メンタルヘルス問題と向き合いましょう。